デビットカードの将来性
デビットカードとは、販売店（デビットカード加盟店） の店舗で、消費者が商品やサービスの購入代金の支払いに、現金の代わりに銀行など金融機関のキャッシュカードを利用するシステムである。そして、1998 （平成10）年に銀行や流通会社などを主要メンバーとして設立された日本デビットカード推進協議会が普及・促進を図っている「ｌ・Ｄｅｂｉｔ（ジエイ・デビット）」が、日本版デビットカードです。
現在、銀行や信用金庫、信用組合、農協、郵便局など1500を超える金融機関のキャッシュカードが利用可能で、その稔枚数は3億5000万枚にもなる。また、利用できる加盟店（端末機設置） は20万を超える規模にまで成長している。
クレジットカードが「Ｂｕｙ ＮＯＷ・Ｐａｙ Ｌａｔｅｒ＝先買い、後払い」というシステムであるのに対し、デビットカードは「Ｂｕｙ ＮＯＷ、Ｐａｙ ＮＯＷ」という即時決算システムです。
用は、クレジットカードは預金口座にお残高がなくても使えるが、デビットカードは残高の範囲内でしか決算できないのです。
ただ、現金派の消費者にとってみれば、わざわざ銀行で現金をおろす必要がなく、店頭でキャッシュカードを出して端末機に暗証番号を入力するだけという手軽さがある。購入代金が自分の預金口座から引き落とされ、そこから加盟店手数料が差し引かれ、加盟店の口座に自動的に入金されるというしくみはクレジットカードと同じです。
Ｊ．Ｄｅｂｉｔの課題は、①ブランドとして確立していないこと、②消費者の認識不足（キャッシュカードとは別のカードがあると勘違いしている人も多い）、③利用時間帯が金融機関の情報処理センターの稼働時間に左右されてしまうため、とくに深夜は使いづらいことなどがあげられます。
今後は、さらに消費者の利便性を高めることや、国際デビットカードとの相互乗入れなども視野に入れた改善を行なえば、より大きな成長が可能かもしれません。