為替相場の購買力平価説
購買力平価説
為替相場の中長期的な水準を読むときに有効な理論として、購買力平価説があります。この理論は「為替相場は各通貨の自国内での購買力の比率で決まる」という考え方をとります。
たとえば、食料品、家具、洋服など、幅広い商品を入れたかごを想定します。このかごが日本で120万円、アメリカで1万ドルとすると、ドルと円の購買力の比率は1万ドルと120万円で、為替相場は1ドル＝120円に近づくと予測します。
これが1年後に、日本で物価が10％上昇し、かごの値段が132万円に値上がりしたとします。アメリカでは変わらずの1万ドルです。この時点では、ドルと円の購買力の比率は1万ドルが132万円ですから、為替相場は1ドル＝132円に近づくとしています。
すなわち、インフレが進んだ国の通貨は、その分為替相場が下落することになります。
◎物価の変動を反映
このように購買力平価説は、為替相場が通貨の購買力、すなわち、各国の物価指数の変化を反映するという理論です。たとえば、ドルと円の為替相場はつぎのように決まります。
日本の物価指数
為替相場＝基準時為替相場×---------------
アメリカの物価指数
購買力平価説は、カッセルが『1919年以降の貨幣と外国為替』（1922年）のなかで展開した古典理論ですが、現在でも中長期的には為替相場の推移をよく説明できます。
しかし、資本取引による相場への影響は反映されませんから、短期的な相場変動は説明できません。