金融先物取引とは
◎金利先物、通貨先物、株価指数先物
金融先物取引には、前ページで例として述べた将来の金利を確定する取引のほか、為替相場、株価指数など、さまざまな金融取引が対象になり、その相場変動のリスクに対応できます。
金利取引を対象とする金利先物には、ドルや円の預金、日本やアメリカの国債などが対象となります。為替を対象とする通貨先物は円、ユーロなどを取引します。さらに、株価指数を対象とする株価指数先物は、日経平均、ＴＯＰＩＸなどを取引します。なお、金融先物取引の特徴は、少額の証拠金を積めば、元本に相当する資金が不要なことです。
◎取引所取引
金融先物取引は必ず取引所を通して取引されます。これは、将来のリスクを避ける取引をしても、契約した取引相手が倒産したりして、契約を履行できなくなるなどの事態に対処するためです。
取引所がこうした危険を保証します。取引所取引といっても、ＣＭＥ（シカゴ・マーカンタイル取引所）のように立会場に会員が集まって取引する場合と、東京金融先物取引所のようにコンピュータによるシステム取引のケースがあります。
◎金利先物価格
金融先物取引はすべて売買取引です。でも、預金や貸出しに使う金利を売買するとはどういうことでしょうか。先物取引所では金利を価格に代えて、価格売買を行っています。
金利先物価格＝100．00－金利（％）
という換算式を用います。この式からわかりますが、金利が上昇すれば先物価格は下落し、逆に金利が下落すれば、先物価格は上昇します。
◎金利上昇リスクを回避
この基本ルールから、先の2項であげたＡ社の対応を考えてみましょう。Ａ社は12月からの借入れの金利が上昇すると、採算上問題が出るため、いまのうちに借入金利を確定したいと考えています。要するに、Ａ社のリスクは金利上昇のときに生じます。 そこで、金利が上昇しても、損失が発生しないような取引を行えばよいわけです。
◎金利先物の売却
Ａ社は金利先物を売却しておきます。12月になり、懸念していたように金利が上昇しました。銀行からの借入金利は予定していたよりも、1％も高くなりました。しかし、これを反映して金利先物価格は、金利1％に相当する1．00下落しました。そこで、Ａ社は売ってあった金利先物を買い戻し、買戻しにより価格下落分が利益となりました。
こうして、借入れそのもののコストは高くなりましたが、その上昇コストを金利先物取引で埋めることができ、両取を合わせて考えれば、金利上昇リスクは回避できたことになります。逆に金利下落リスクを回避するためには、金利先物を買っておきます。